NEWSお知らせ
- 2024.06.21
- お知らせ
JTOWER、2024年6月開業「神戸須磨シーワールド」にてインフラシェアリングを活用した通信環境整備を実施<導入事例紹介>
通信設備のシェアリング事業を展開する株式会社JTOWER(代表取締役社長:田中 敦史、本社:東京都港区)は、株式会社グランビスタ ホテル&リゾート(代表取締役社長:須田 貞則、本社:東京都千代田区)が運営する「神戸須磨シーワールド」(館長:中野 良昭、兵庫県神戸市)にて、インフラシェアリングを活用した通信環境整備を実施したことをお知らせします。
https://www.jtower.co.jp/cases/16986/
![](/wp-content/uploads/2024/06/news_2406.jpg)
神戸須磨シーワールドは、神戸市立須磨海浜水族園の跡地に再整備を実施し、2024年6月1日に開業しました。「すべてのいのちは、こんなに大きい」をメッセージに、水族館が社会に対して担うとされる4つの役割「リクリエーション」「教育」「保全」「調査・研究」を軸に、学び「Education(エデュケーション)」と遊び「Entertainment(エンターテインメント)」を融合した「つながるエデュテインメント水族館」として、大人も子供も楽しみながら学べる機会を提供しています。また、西日本で唯一シャチを展示する水族館として、シャチのダイナミックなパフォーマンスを楽しめるほか、縦2.7m、横21mの窓越しにシャチを見ながら食事ができるレストランを併設していることでも注目されています。
JTOWERでは、複数の携帯キャリアの通信設備を一本化する屋内インフラシェアリング・ソリューションにて、神戸須磨シーワールドの通信環境整備を実施しました。スマートフォンでの決済が広く一般化し、特に多数の来場客が想定される話題性の高い施設では、通信環境整備の重要度が高まっています。
インフラシェアリングを活用することで、省スペース、省電力化に加え、資材や工事工数が削減され、環境に配慮した、より効率的なネットワーク環境が実現します。また通信環境の改善により、さらなる顧客体験価値の向上に貢献します。
JTOWERは、2014年に屋内インフラシェアリング・ソリューションの商用サービスを開始し、以降、商業施設、オフィスビルのほか、病院、行政施設、物流施設、アリーナ・展示場など、幅広いカテゴリの施設にて順調に導入物件数を増加してまいりました。2020年には5G(Sub6帯域)に対応した共用装置の開発を完了し、東京都庁にて日本初となる共用装置による5G通信環境整備を行ったのを皮切りに導入を拡大しており、2014年より展開している4G共用装置の導入実績と合わせ、通信環境整備を行っている物件数は574件(屋内インフラシェアリング 国内導入済物件数、2024年3月時点)と、国内随一の実績を誇ります。
今後もインフラシェアリングのパイオニアとして、これまで培ってきた通信分野における技術・知見を最大限発揮し、社会のデジタル化に貢献してまいります。
【神戸須磨シーワールドについて】
https://www.kobesuma-seaworld.jp/
【インフラシェアリングとは】
これまで携帯キャリア各社がそれぞれに整備していたネットワーク設備を、インフラシェアリングにより共用化することが可能です。携帯キャリアが単独で整備を行うよりも、設備や運用・保守にかかるコストが削減できるため、より効率的なネットワーク整備が実現できます。さらに、消費電力、資材、工事回数を削減できるため、環境負荷の低減にもつながります。
【屋内インフラシェアリング・ソリューションについて】
延床面積1万㎡を超えるような大型の建物では、屋内の携帯電波の環境整備を施す必要性が高くなります。屋内の通信環境整備にインフラシェアリングを活用することで、不動産事業者にとっては省スペース化・電気代の削減・窓口の一本化、携帯キャリアにとっては、設備投資・運用費用の削減、携帯ユーザーにとっては、通信環境の改善による満足度向上などのメリットを提供することができます。
https://www.jtower.co.jp/service/indoor/
![](/wp-content/uploads/2024/06/JTOWER_20240416.png)
【導入施設の例】
オフィスビル|Otemachi One/Shibuya Sakura Stage/麻布台ヒルズ森JPタワー
商業施設|イオンモール各店/MIYASHITA PARK/三井ショッピングパーク ららぽーと堺
医療施設|愛媛県立新居浜病院/虎の門病院/前橋赤十字病院
物流施設|Xフロンティア/プロロジスパーク猪名川1
アリーナ・展示場|ぴあアリーナMM/国立京都国際会館/SAGAアリーナ
行政施設|東京都庁/徳島県庁/岐阜県庁/愛知県警本部
その他の導入実績 https://www.jtower.co.jp/cases
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